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日本での犬フィラリア症の発症と蔓延について

 日本において、人のフィラリア症はすでに平安末期、鎌倉時代の『病草紙』、『奇疾絵巻』にフィラリア症と思われる象皮病、陰嚢水腫の絵図がのっている。犬フィラリア症は古くから存在していたと考えられるが、実際には、明治初期における駒場農学校の青山敬一の犬フィラリアの発見(1880)およびドイツ人のお雇い教師のフィラリア症の診療(1890)に始まる。当初は英国などから来日した高官や軍人たちが持ちこんだ猟犬の中にフィラリア症の犬がいたとも伝えられる。やがて蚊の多い都市部を中心にフィラリア症の感染コロニーができ、一方、大正から昭和にかけて、大の増加に伴って全国的に蔓延し、長い年月を経て、悪名高き常在多発国となったのであろう。

 日本で犬フィラリア症の蔓延・流行の実態が明らかになってきたのは、1935年(昭和10年)頃から始められた本格的な調査研究などによるもので、犬フィラリア症医療の発展への功績はきわめて大きい。多くの学者が動員され犬フィラリアの基礎および予防研究推進の任にあたった。その後、1947年(昭和22年)に犬フィラリアの発育環(犬体内)を発見され、第二次世界大戦終結後におけるフィラリア研究発展の大きな礎を築きあげられた。

 研究に着手された1938年(昭和13年)から1982年(昭和57年)頃まで、日本における犬フィラリア症の蔓延状況すなわち各地の発生率は、きわめて高い。かつてはわが国は濃厚感染国との定評があり、全国的にいかに愛犬家の悩みであったかがうかがわれる。昭和の初め頃は、北海道や沖縄には犬フィラリア症はないとされていたが、第二次世界大戦後の畜大の増加と交流で、いずれも常在地域となったことは忘れてはならない。なお、第二次世界大戦終結前後、1942~1949年(昭和17~24年)頃における犬フィラリアの感染率は、東京では、1夏経過した犬では38.0%、同じく2夏では73.0%、3夏を経過したものでは92%で、この数値をみても広く蔓延していたことがうかがえる。また、東京都の犬343頭の調査結果(1961・62年)によると、犬フィラリア症(mf+)は123頭、36.0%で感染率は低いが、これは成犬より未成犬が多かった関係もあろう。また別の病院では、7~15才の成犬についての検査結果は87%の高い感染率を示した。 1984年(昭和59年)に東京、名古屋の10か所で検査した感染率は、都市部・郡部によって差はあるが、いずれも26.7~100%、平均51.7%という濃厚感染のありさまを如実に示している。

 以上が、過去における犬フィラリア症の蔓延の実態であるが、1972年(昭和47年)から81年(昭和56年)にかけて、予防法ジエチルカルバマジン剤(DEC剤)の夏季毎日連続投与法を多数の未感染犬に用い、年々DEC剤の投与頭数の増加に伴う感染犬(mf+)の頭数の顕著な減数をみて、まさに予防効果のあったことを証明している。しかしこのDEC剤による予防法は、夏季の蚊の発生している間、長期にわたって毎日連続投与しなければならないという煩雑さと、住血mf+陽性犬に投与すると、まれにショックあるいはショック死を招くことがあり、一般にこれを恐れて全国的に普及を見るに至らなかった。その頃から、研究者や愛犬家の間では、月1回ないし6か月に1回、年に1回の投薬ですむような予防法や免疫学的予防法の開発が望まれてきたが、幸い1980年(昭和55年)頃より、ストレプトマイセスから分離された化合物(アイバメクチン、ミルペマイシン)やモキシデクチンなどの新薬が登場し、これに多くの基礎・臨床的研究が行われ、1985年(昭和60年)頃に至って、ようやくフィラリアの画期的な予防法が確立された。犬フィラリア症は本格的な予防時代に入ったのである。


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